BASEで越境ECを始める方法とは

BASEを利用中の事業者様向けに、既存のシステムを移行せずに越境ECを開始する方法を解説します。BASE特有のApps活用や外部サービスを比較し、手軽で効果的な海外展開をサポートします。

BASEの標準機能で海外販売・発送はどこまで対応できる？

国内向けASPであるBASEにおいて、海外向けの販売や配送が標準機能やAppsでどこまで可能なのか、基本的な仕様と設定手順について客観的に解説し、自社対応の範囲と限界を提示します。

拡張機能（Apps）を活用した多言語・外貨表記の設定

BASEでは「英語・外貨対応App」という拡張機能を無料でインストールできます。これを適用することで、商品名や説明文の英語表記や、海外ユーザーの現地の通貨に基づく参考価格の表示が可能となります。自社で一から多言語サイトを構築する手間をかけずに、まずは海外のお客様へ商品をアピールする土台を作ることができます。

自社対応におけるカゴ落ち要因と決済手段の壁

「英語・外貨対応App」でページを翻訳しても、商品をカートに入れた後の購入画面（BASEかんたん決済のUI）は日本語ベースのままとなります。言語の壁による不安に加え、海外で日常的に使われているローカル決済に対応していないため、購入の最終段階でユーザーが離脱してしまう「カゴ落ち」が起きやすい課題があります。

BASEで利用できる海外向けの決済手段

BASEの標準機能を利用して海外ユーザーへ販売する場合、対応できる決済方法は限定されます。

決済方法	海外販売における特徴	懸念される点
クレジットカード決済	世界各国のユーザーが利用する最もオーソドックスな決済手段。	海外からの不正利用（チャージバック）が発生しやすく、店舗側で防止策を講じる必要がある。
PayPal決済	海外での認知度が高く、アカウント情報のみでスムーズに購入可能。	国や地域によって利用率に差があり、アジア圏のローカル決済などには対応できない。

幅広い海外ユーザーを取り込むためには、決済手段の多様化が求められます。

BASEでの越境ECはどんな事業者におすすめ？

自社対応・外部サービスの利用を問わず、BASEを利用して越境ECを行う場合、取り扱う商材の特性によって「海外販売に向いているか」が分かれます。

【越境ECに適している商材】

BASEにはクリエイターやD2Cブランドが多く出店していますが、以下のような商品は特に越境ECと好相性です。

• アパレル、アクセサリー、ハンドメイド作品など（軽量で送料が抑えやすいもの）
• アニメグッズ、伝統工芸品、盆栽道具など（日本独自のカルチャー色が強いもの）

【越境ECにおける取扱注意・対応不可な商材】

一方で、航空便での輸送制限や各国の輸入規制に引っかかるため、以下の商材をメインとするショップは注意が必要です。

• 航空搭載不可の危険物： 香水、マニキュアなどの引火性液体、スプレー缶、モバイルバッテリーなど
• ワシントン条約対象品： べっ甲や特定の動物革を使用した製品など
• 大型・重量物： 規定サイズを超える家具や大型家電
• 食品関連： 肉エキスを含む加工食品や、賞味期限の短いもの

BASEユーザーが直面する「自社で海外発送」のリスクと課題

外部サービスに頼らず、BASEの管理画面を使った自社リソースのみで海外発送まで行う際に生じる「見えないコスト」や、運用上の具体的な課題について詳しく解説します。

翻訳・インボイス作成・多言語CSによる業務負荷

商品を直接海外へ送る場合、通関手続きのために正確な英語表記のインボイス（税関申告書）を作成しなければなりません。さらに、「荷物が届かない」「関税はどちらが払うのか」といった海外顧客からの問い合わせに対し、多言語で対応する業務が発生します。これらは日常のBASE店舗運営にはないイレギュラーな対応であり、スタッフの大きな負担となります。

海外特有のクレジットカード不正利用（チャージバック）リスク

越境ECにおいて店舗側が最も警戒すべきなのが、盗難クレジットカード等による不正利用です。
不正利用とカード会社に認定された場合、売上金は返還（チャージバック）され、すでに発送済みの商品は戻ってこないため、店舗側は金銭的にも商品の在庫的にも二重のダメージを負うことになります。

現在のBASE環境を変えずに越境EC化する効果的な選択肢

カゴ落ちやCS負担、不正決済といった課題をクリアしつつ、現在のBASEのデザインや運用フローを活かしたままスムーズに海外展開を進めるための、複数のアプローチを紹介します。

BASEの標準機能・Appsを使い、自社で海外発送を行う

英語対応Appを利用し、受注処理、インボイス作成、EMS等での発送作業までを自社内で完結させる方法です。月額の外部システム費用などはかかりませんが、関税トラブルの対応や発送準備などの業務量が大幅に増加します。

転送サービス（海外配送代行）を利用する

海外ユーザーに転送会社の「日本国内の住所」を取得してもらい、BASE店舗はその住所へ発送する手法です。店舗側の海外発送の手間は省けますが、ユーザー側はサービスの会員登録や転送料金の追加支払いが発生するため、購入のハードルが上がりカゴ落ちしやすくなります。

導入負担の少ない「購入代行サービス」の活用

海外ユーザーの購入手続きから決済、海外発送、カスタマーサポートまでを代行会社が行うサービスです。
BASE店舗側は、代行会社が国内から注文した商品を代行会社の倉庫へ発送するだけで完結します。店舗にも海外ユーザーにも負担の少ない手法と言えます。

BASEにタグを1行追加するだけ！
「WorldShopping BIZ」で課題を解決

BASEのシステムを移行せず、これまでの運用フローを変えることなく手軽に越境ECを開始できる「WorldShopping BIZ」の仕組みと、具体的な課題解決のアプローチを解説します。

システム開発不要！既存サイトにタグを設置して即日対応

BASEの既存ショップのデザインやシステムを改修する必要はありません。HTML編集機能などを使い、専用のJavaScriptタグを1行追加するだけで、海外からのアクセスを自動判定して多言語対応の専用カートが表示される仕組みです。

多言語CSから海外配送まで丸投げで業務負担を軽減

海外で主流のローカル決済手段の提供をはじめ、多言語でのカスタマーサポート、煩雑なインボイス作成から海外配送までを、WorldShopping BIZが包括的に代行します。BASE店舗側は普段通り国内へ荷物を発送するだけなので、運用リソースを圧迫しません。

チャージバック完全保証で不正決済のリスクを回避

自社対応で懸念されるチャージバック（不正決済）被害についても、WorldShopping BIZが商品の購入を代行するモデルのため、原則としてサービス側でリスクを負担・補償します。BASE店舗側は、金銭的・精神的なダメージを負うことなく安全に海外への販売を行えます。

まとめ：
BASEの強みを活かし、手軽で安全に越境ECをスタートしよう

本記事では、BASEの環境を活かして越境ECを始める方法や、自社対応におけるリスクと課題について解説しました。
多言語対応や不正決済リスクなど、越境EC特有のハードルを自社のみで乗り越えるのは容易ではありません。BASEのこだわりの世界観や運用フローをそのまま活かしつつ、導入負担の少ない「WorldShopping BIZ」を活用することは、リソースを圧迫せずに海外展開を成功させるための効果的な選択肢と言えます。